株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新藤 政史）は日経スマートワーク経営の結果掲載を受け、最新版の「Smart Work経営 診断プログラム」の予約受け付けを開始しました。自社の業界内での位置づけや調査結果の全体像が把握できるレポートなどをご用意しています。また、関心が高まる「人的資本」に関して、多くのデータから自社の強みを確認でき、人的資本の開示項目の検討にお役立ていただけます。商品は11月中のお申し込みで予約特典もございます。人的資産の充実にぜひ「Smart Work経営 診断プログラム」をご活用ください。
日経スマートワーク経営とは
有力企業に対し、人材活用や生産性向上の取り組みについて調査するもので、今年で8回目。今回の調査は2024年5月から7月にかけて実施し、国内の有力企業830社にご回答いただきました。調査結果は日本経済新聞朝刊などに掲載されております。
Smart Work経営 診断プログラムの特長
日経サステナブル総合調査のスマートワーク経営にご回答いただいた830社から、任意の企業群（5~10社）を指定し、自社のスコア・データと比較できます（プレミアム版・人的資本情報開示支援サービスのみ。ベーシック版はワンランク上の企業群との比較になります）。ベンチマークレポートでは、自社の業界内での位置づけや強み・弱みを、人的資本情報開示支援サービスでは、現状の情報開示の診断状況を把握できます。
商品構成
商品はPDF形式でのメール納品です。ベンチマークレポートまたは人的資本情報開示支援サービスをご購入の場合は、オプションとして調査の回答担当者様向けに訪問して説明を行うことも可能です。
- ベンチマークレポート【プレミアム版】 700,000円（税抜き） ※データ集付属
- ベンチマークレポート【ベーシック版】 400,000円（税抜き）
- 人的資本情報開示支援サービス 1,000,000円（税抜き）※ベンチマークレポート【プレミアム版】を含む
▼詳しくはこちらをご覧ください。
https://service.nikkei-r.co.jp/service/smartwork
ニュースリリース
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2022.11.24
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2022.11.21
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2022.11.18
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2022.11.17
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2022.10.20
