調査対象者別

日経IDリサーチサービス(ビジネスパーソン対象)

日本最大級のビジネスパーソンプラットフォーム
「日経IDリサーチサービス」で施策につながる気づきを得られます

こんな調査に向いています

自社の顧客層(BtoB)から、現在のビジネス/製品・サービスの評価を得たい
新事業のアイディアが欲しい
マネジメント層などビジネスリーダーから、事業展開を見込める社会課題を抽出したい
一定水準以上の所得や資産を持っている富裕層に向けた調査をしたい

日経電子版会員を中心に構成される「日経ID会員」

「日経IDリサーチサービス」は、日経電子版会員を中心に構成された約1100万人の日経ID会員向け調査サービスです。ビジネスターゲット(顧客層)や、ビジネスリーダーとえる情報感度が高いマネジメント層やアーリーアダプター層へリーチできます。さらに、BtoB領域に精通したリサーチコンサルタントが調査実施を完全サポートします

日経IDリサーチサービスの特徴

ビジネスに直結する調査結果を得ることができる

顧客層を対象にして調査結果をビジネスに直結。日経ID会員は新サービス導入に積極的なアーリーアダプター層が多いのも特長です
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情報リテラシーの高さで調査の無駄を省く

日経ID会員は情報リテラシーが高く、“脱炭素”や“DX”などのビジネスワードに精通しています。よって「わからない」などの回答が少なく、無駄のない調査ができます。また一般的な調査パネルと比較して自由回答の量と内容が充実しているので、アイデアハントや問題点の探求に活用できます

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調査の活用事例

A社

業種|システムインテグレーション

課題

  • 認知の向上が全社の課題であり、ターゲットとなる大企業の経営層の認知度を把握したい
日経IDリサーチサービスを選んだ理由
  • ビジネスターゲットとなる層に調査が可能とのことで、コストより質を重視して決めた
調査の仕様例
  • 調査テーマ|ブランドの認知とイメージ
  • 対象者|従業員1000人以上の企業に勤める正社員、役職は部長以上
  • 回答者数/質問数|400人/20問
  • 価格|約400万円(税抜)

B社

業種|IT・情報通信

課題

  • 市場全体や社会の課題を調査し、対策に取り組むことでソートリーダーシップを発揮し、業界内で存在感を増したい
日経IDリサーチサービスを選んだ理由
  • SDGsなど社会の課題を認知し、行動している回答者が多く、課題感や何をすべきかなど気づきにつながる回答を得られる期待がもてた
  • 調査結果は「日経リサーチ調べ」とクレジットしてコンテンツに活用できるのが魅力だった
調査の仕様例
  • 調査テーマ|SDGsや社会課題について
  • 対象者|日経ID会員
  • 回答者数/質問数|500人/25問
  • オプション|データを活用したプロモーションオプション適用
  • 価格|約700万円(税抜)

C社

業種:輸送用機器関連

課題

  • メタバースやWeb3.0など新たな潮流に関して、先進的な消費者がどのようにとらえ、何を望んでいるのかを知ることで、市場の未来を予測したい
日経IDリサーチサービスを選んだ理由
  • 情報収集に積極的な人が多いため、先進的な話題に精通した一般消費者に調査できる
  • アーリーアダプター層など市場の先端層に調査できる
調査の仕様例
  • 調査方法|オンラインインタビュー調査
  • 調査テーマ|未来市場を予測するための先進技術ニーズ確認
  • 回答者数|6人
  • 価格|約300万円(税抜)

サービス概要

内容

調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、報告書作成

※詳しい調査内容などはヒアリングによって決めていきます。まずはご相談ください

参考価格

<インターネット調査>400件 300万円~

※上記は調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、サマリー作成(2p程度)を含む価格です
※価格は対象条件、回収数、質問数、成果物などにより変わります。詳細はお気軽にお問い合わせください

オプションサービス

  • 回答者向けセミナー

    調査回答者に向けて、調査内容の解説セミナーを開催できます

  • データを活用したプロモーション

    調査結果を「日経リサーチ調べ」としてコンテンツ作成にご活用いただけます

ご利用の流れ

問い合わせをいただいてから、ヒアリングなどの打ち合わせで調査内容を決めていきます
インターネットでの回答の場合、発注確定から速報(集計表)の納品まで2カ月程度で完了します

ビジネスパーソン(意思決定者、購買決定層)を対象とした調査_調査の流れ

日経IDリサーチサービス
資料ダウンロード

日経IDリサーチサービス資料

モニターの特長について詳しく紹介しています

  • 日経IDリサーチサービス モニター特長

よくあるご質問

ある条件のビジネスパーソン向け調査を他社に依頼したら、回答を集められないと断られた。日経IDリサーチサービスで回答の確保は可能か
条件にもよりますが、可能です。具体的な対象条件により、出現率と協力可能性などから獲得可能数をご提案します。課題意識の高いビジネスパーソンにアプローチできるという強みもあります。
企業宛てに依頼する調査と、得られる回答内容に違いはあるのか
はい。企業宛て調査は、あくまで企業としての回答を依頼するもので、企業としての実態や方針などを調査する場合に適しています。一方、日経ID調査は個人が対象です。マーケティング目的など、企業単位にこだわらず特定領域のビジネスパーソンにリーチしたい場合に適しています。目的・予算による使い分けをご提案しています。
アンケート調査回答者に対し、さらに結果を深掘りする調査はできるか
はい。アンケート調査実施時にインタビュー調査の協力意向と承諾を取っておくことで、アンケート調査後にターゲットを対象とした深掘り調査が可能です。
対象数が非常に少ない場合は、どのような調査を実施するのがよいか
定量的なアンケートではなく、インタビューなどで具体的な内容を聴取する定性調査をお勧めします。
回答者名や勤務先名の提供は可能か
個人情報はご提供できません。回答者や勤務先を特定できない範囲で、属性情報(性別や役職、業種や企業規模など)をご提供します。
日本経済新聞社のサービス登録者などで構成されていることは回答に影響は出ないか
一般的には影響は出ません。ただ、メディアを中心とする情報接触についての調査の場合は注意が必要となります。
アンケート調査だけでなく、結果を活用した広告やPRはできるか
はい。日本経済新聞社と共同で「日経電子版記事広告セットプラン」をご用意していますので、ご相談ください。
 

日経IDリサーチサービスを
ご検討中の方はご相談ください

相談や見積もりのご依頼がございましたら、気軽にお問い合わせください

0120-980-181 平日9:00~12:30 / 13:30~17:30

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世界65カ国以上、40年以上の現地調査実績による知見とノウハウ。各国の文化や慣習を踏まえた、最適な調査をご提案します。

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信頼性の高い調査とデータ分析力を活かした幅広いメニューをご用意。従業員が安心して、いきいきと働くことができる組織風土づくりをサポートします。

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本音を得られる従業員調査と、データ分析力を活かした幅広いメニューをご用意。問題が起こりにくく、風通しの良い組織風土づくりをサポートします。

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加速するビジネス環境の変化を見据えて、データで先手を打っていきます。

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総合調査会社として長年培ってきたノウハウを活かし、最適な調査手法をご提案。課題の整理、調査の設計、分析・インサイト発見まで、トータルでご支援します。

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「顧客視点」でお客様の声を可視化。営業戦略の課題抽出や、企画・マーケティング施策の改善にご活用いただけます。

従業員のエンゲージメントの向上

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信頼性の高い調査とデータ分析力を活かした幅広いメニューをご用意。従業員が安心して、いきいきと働くことができる組織風土づくりをサポートします。

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健全な組織風土醸成のために、風土やリスクの問題をあぶり出し、課題の把握から改善策の実行までトータルでサポートします。

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長年の実績・知見と日本経済新聞社グループの信頼性で、経営者や役職者などの声を収集・分析。現状把握から製品開発・新事業展開まで、貴社のマーケティングを支援します。

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専門チームが調査設計から分析までサポート。医療従事者、患者、政策関係者、従業員など幅広いステークホルダーに調査できます。

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