株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中 直巳）は、3月27日、約200項目におよぶ豊富な質問で、リテール市場を把握でき、マーケティング施策検討の基礎資料として活用いただける、生活者金融定点調査「金融RADAR」の2025年版データの提供を開始しました。調査は全国の一般個人を対象に、今年2月にインターネットで実施しました。
「⾦融RADAR」は1983年に「⽇経NEEDS-RADAR⾦融⾏動調査」として始まりました。銀⾏や信⽤⾦庫、信⽤組合、証券会社、⽣命保険会社、損害保険会社、クレジットカード会社、シンクタンク、コンサルティング会社、⼤学など多くの皆様に活⽤いただいています。蓄積された調査ノウハウをベースに、今回、2025年から調査をリニューアルしました。
幅広いテーマのデータを測定し、豊富な情報量から分析可能
利用している金融機関や貯蓄・投資商品の保有状況といった実態をたずねたデータのほか、金融機関への相談意向、その方法（対面/オンライン）、新しい金融サービスの認知まで、幅広い項目について調査しています。
「キャッシュレス決済」や「ESG投資」「住宅ローン」など、金融機関の関心が高い旬なテーマも取り上げ、生活者を巡る最新の金融事情をさまざまな角度から探っています。これらの多角的なデータは、現場における新規顧客獲得など具体的な施策の検討に活用できます。
金融調査データはオンライン集計ツール「クロスラボ」を使い、お⼿元のパソコンでより詳細に分析することも可能です。結果や内容をベースにしたカスタマイズでの調査のご相談にもお応えします。また、姉妹商品の金融機関顧客評価調査「金融METER®」と組み合わせることで、より深く幅広い分析ができます。
回答者の金融行動や金融意識も把握可能
性別・年代・保有金融商品・金融資産はもちろん、金融リテラシーなどについても測定しているので、回答者の特徴を把握し、ターゲット別に分析することが可能です。2025年のリニューアルに伴い、調査対象エリアを首都圏から全国に拡大し、より広範な市場実態を捉えられるようになりました。
調査結果のご紹介
今回の調査結果から、スマホ・タブレットで1年以内に利用経験のある金融商品・サービスについて確認したところ、以下のような実態が明らかになりました。
全体でみると、「口座残高・入出金明細照会」は4割程度が利用経験ありと回答しました。「振り込み・振り替え」の利用経験も2割を超えて高めとなっています。年代別でみると、「いずれも利用していない・持っていない」が60-70代で6割と、他の年代に比べて高めではあるものの、高齢層でもある程度デジタルシフトが進んでいる様子がうかがえます。
「金融RADAR」の詳細はこちらをご覧ください。
https://service.nikkei-r.co.jp/service/finance/radar
測定結果はローデータや集計表の形でご提供するほか、本結果をベースにした貴社専用のカスタマイズ調査も承ります。具体的なご利用やご購入については、お問い合わせください。
また、姉妹商品の金融機関顧客評価調査「金融METER®」と組み合わせることで、自社のポジショニングを含めたさらに深い分析を実現します。具体的なご活用やご購入について、ぜひお気軽にご相談ください。
