株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新藤 政史）は第6回 日経「スマートワーク経営」調査の結果掲載を受け、最新版の「Smart Work経営 診断プログラム」の予約受け付けを開始しました。自社の業界内での位置づけや調査結果の全体像が把握できるレポートなどをご用意しています。また、関心が高まる「人的資本」に関して、多くのデータから自社の強みを確認でき、人的資本の開示項目の検討にお役立ていただけます。一部商品は11月中のお申し込みで予約特典もございます。人材活用や生産性向上にぜひ「Smart Work経営 診断プログラム」をご活用ください。
日経「スマートワーク経営」調査とは
有力企業に対し、人材活用や生産性向上の取り組みについて調査するもので、今年で6回目。今回の調査は2022年5月から7月にかけて実施し、国内の有力企業813社にご回答いただきました。調査結果は11月4日付日本経済新聞朝刊などに掲載されました。
Smart Work経営 診断プログラムの特長
日経「スマートワーク経営」調査にご回答いただいた813社から、任意の企業群（5～10社）を指定し、自社のスコア・データと比較できます（プレミアム版のみ。ベーシック版はワンランク上の企業群との比較になります）。自社の業界内での位置づけや強み・弱みが把握できます。
商品構成
商品はPDF形式でのメール納品です。ベンチマークレポートをご購入の場合はオプションとして、調査の回答担当者様向けに訪問して説明を行うことも可能です。
- ベンチマークレポート【プレミアム版】 700,000円（税抜き） ※データ集付属
- ベンチマークレポート【ベーシック版】 400,000円（税抜き）
▼詳しくはこちらをご覧ください。
https://service.nikkei-r.co.jp/service/smartwork
ニュースリリース
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