自社のSDGs活動、「ジェンダー平等」「働きがい」が上位に
日経リサーチはビジネスパーソンを対象にSDGs関する意識調査を実施しました。前回は「SDGsの認知・関心度」や「生活者目線で各業種の企業に期待するSDGsの目標」について紹介しました。今回は自社が取り組んでいる目標や、自社のSDGs活動によって得られる成果についての調査結果をまとめました。
製造業は「エネルギーをみんなに」がトップ
SDGsの17目標のうち自社が取り組んでいるのは何か? 「ジェンダー平等を実現しよう(22.2%)」、「働きがいも経済成長も(21.7%)」、「エネルギーをみんなに そしてクリーンに(20.5%)」が20%を超えてベストスリーになりました。これらは業種を超えた目標のため、全体的に取り組みが進んでいると考えられます。
製造業では「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」、「つくる責任 つかう責任」、「産業と技術革新の基盤をつくろう」といった業務内容に近い目標が上位になりました。
グラフ-1 自社で取り組んでいるSDGsの目標(%)
得られると思う成果は「企業価値」や「働く意欲」の向上
勤め先が17目標への取り組みによって得られると思う成果は、「売上」よりもその他への成果が期待される結果となりました。「企業価値の向上」と「企業姿勢の明確化」がともに60%台で上位。企業の存在そのものに影響する項目が並びました。「働く意欲の向上」や「人材獲得・定着」など従業員に直接かかわる項目が続き、ビジネスパーソンがSDGs目標を自分事ととらえていることも浮き彫りになりました。
表-自社のSDGs活動によって得られると思う成果(%)
1 | 企業価値の向上 | 62.8 |
---|---|---|
2 | 企業姿勢の明確化 | 62.1 |
3 | 働く意欲の向上 | 46.6 |
4 | 人材獲得・定着 | 45.8 |
5 | 取引先との関係維持・拡大 | 45.3 |
6 | 売上の向上 | 34.0 |
SDGsが注目を集める今日、企業価値は財務的な側面だけではなく、非財務的な側面からも評価されます。非財務的な価値は多様なステークホルダーからもたらされるものであり、それが現在のブランディングの複雑化につながっています。
日経リサーチでは時代に即したブランド調査のプランニングと同時に、時代の要請に合った企業の実践活動についての知見があります。SDGsの取り組み支援、ブランド向上でお役に立てると存じます。ぜひお問い合わせください。
調査概要 | |
---|---|
対象エリア | 全国 |
調査対象 | 300人以上の企業にお勤めの男女 |
調査主体 | 株式会社日経リサーチ |
調査時期 | 2021年3月31日~4月5日 |
回答者数 | 2,025人 |
(日経リサーチ ブランドチーム アカウント1部 小池)
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