こんな課題に応えます
ビジネスターゲットにおける自社・競合の認知状況や、強み・弱みを把握したい
商品・サービス導入時における意思決定者のニーズや購買行動を知りたい
新事業のコンセプトや訴求点について、受容性があるか検証したい
BtoB向け市場調査には
日経リサーチ独自の「日経IDリサーチサービス」がお勧めです
ビジネス感度の高いビジネスパーソンによる高品質な回答が得られる
情報収集意欲の高い日経ID会員は、”脱炭素”や”DX”などのビジネストレンドにも精通しています。また、一般的なアンケートモニターと比較して、自由回答の量と内容が充実しているため、アイデアハントや問題点の探求に活用できます。
定性的なインタビュー調査を実施する際にも最適です。
BtoB市場向け調査(日経IDリサーチサービス)
資料ダウンロード

- サービスの概要・特徴
- 日経ID会員と一般的なアンケートモニターの比較
- 活用事例
- 調査実施フロー
A社
調査テーマ|
ブランドの認知とイメージ
業種|
システムインテグレーション
- 課題
-
- 認知の向上が全社の課題であり、ターゲットとなる委託先選定に関わる層の認知度を把握したい
- 日経IDリサーチサービスを選んだ理由
-
- ビジネスターゲットとなる層に調査が可能とのことで、コストより質を重視して決めた
- 調査の仕様例
-
- 調査テーマ|ブランドの認知とイメージ
- 対象者|従業員1000人以上の企業に勤める正社員、システム開発の委託先選定に関わる方
- 回答者数/質問数|400人/20問
- 価格|約400万円(税抜)
B社
調査テーマ|マーケニーズ
業種|IT・情報通信
- 課題
-
- DX支援サービスのマーケティング施策の強化に向けて、DXに取り組む人たちのニーズや課題感を知りたい
- 日経IDリサーチサービスを選んだ理由
-
- DXの現場で中心となって取り組んでいる人の意見を自由回答を含めて収集できるとのことで、気づきにつながる良い回答が得られる期待が持てた
- 調査の仕様例
-
- 調査テーマ|DXの状況や課題・ニーズについて
- 対象者|日経ID会員
- 回答者数/質問数|500人/25問
- 価格|約500万円(税抜)
C社
調査テーマ|
新事業ニーズ定性
業種|輸送用機器関連
- 課題
-
- BtoB向けの新規事業がコアターゲットにニーズがあるのか検証したい
- 日経IDリサーチサービスを選んだ理由
-
- 専門家ではなく現場で中心になって取り組んでいるコアターゲットにニーズがあるか確認したく、それが実現できると思った
- 決裁権者層にもインタビューできるとのことで現場と決裁側と両方の意見を聞きながら検証したいと思った
- 調査の仕様例
-
- 調査テーマ|新事業コンセプト検証定性調査
- 調査方法|オンラインインタビュー調査
- 回答者数|6人
- 価格|約300万円(税抜)
調査の種類と手法
定量調査
貴社のビジネスターゲットを対象にアンケート調査を実施し、「量的」に傾向を把握します。
サービス概要
内容
調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、報告書作成
※詳しい調査内容などはヒアリングによって決めていきます。まずはご相談ください
参考価格
<調査データ納品>
【仕様】設問数:25問まで、回収数:400件
【費用】300万円~
<調査データ納品+報告書>
【仕様】設問数:25問まで、回収数:400件
【費用】400万円~
※上記は調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、サマリー作成(2p程度)を含む価格です
※価格は対象条件、回収数、質問数、成果物などにより変わります。詳細は気軽にお問い合わせください
ご利用の流れ
調査仕様によりスケジュールは前後しますので、目安としてお考えください

BtoB市場向け調査(日経IDリサーチサービス)
資料ダウンロード

- サービスの概要・特徴
- 日経ID会員と一般的なアンケートモニターの比較
- 活用事例
- 調査実施フロー
よくあるご質問
- ビジネスパーソン個人を対象にする場合と、企業宛てに調査依頼する場合とで、得られる回答内容に違いはありますか
- はい。ビジネスパーソン個人を対象にした調査は、特定領域のビジネスパーソンの意向や課題感などを把握したい場合に適しています。 一方、企業宛て調査は、企業としての実態や方針、市場全体の動向などを把握する場合に適しています。 調査の目的・予算による使い分けをご提案しています。
- 特定の狭いターゲットに絞ったアプローチがしたいです。日経IDリサーチサービスで回答の確保は可能ですか
- 条件にもやりますが、可能です。具体的な対象条件により、出現率と協力可能性などから獲得可能数をご提案します。課題意識の高いビジネスパーソンにアプローチできるという強みもあります。
- アンケート調査回答者に対し、さらに結果を深掘りする調査はできますか
- はい。アンケート調査実施時に、事後調査の協力意向・承諾を取っておくことで、インタビューなどの深掘り調査が可能です。
- 対象数が非常に少ない場合は、どのような調査を実施することができますか
- 定量的なアンケートではなく、具体的な内容を聴取できるインタビュー調査をお勧めします。
- 回答者名や勤務先名の提供は可能ですか
- 個人情報は提供できません。回答者や勤務先を特定できない範囲で、属性情報(性別や役職、業種や企業規模など)をご提供します。
- 日本経済新聞社のサービス登録者などで構成されていることは回答に影響は出ないか
- 一般的には影響は出ません。ただ、メディアを中心とする情報接触についての調査の場合は注意が必要となります。
- アンケート調査だけでなく、結果を活用したコンテンツ作成や広告・リリース発信はできますか
- はい。調査結果をもとにコンテンツ発信していただく「EBMサービス」や、日本経済新聞社と共同でご提供する「日経電子版記事広告セットプラン」を用意していますので、ご相談ください。
その他の提供サービス
サステナビリティ施策評価サービス
サステナビリティに関する情報感度が高い日経ID会員に向けた調査で、サステナビリティ施策への信頼性の高い調査データを提供します。
SDGs経営推進プログラム
「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の視点で構成する「日経SDGs経営調査」のフレームをベースとしたサービスです。
ブランド評価調査・分析サービス
国内最大規模のコーポレートブランド調査を実施する「ブランド戦略サーベイ」のフレームワークを活用。自社のブランド力を客観的に把握し、ブランド戦略の実行を支援します。
顧客満足度(CS)調査
顧客評価をもとに、戦略の効果検証と課題を抽出。顧客との関係性を強化することで、企業の持続的成長につなげていただけます。