調査で何を聞けばいいか分からないのですが？

長年の知見に基づく定型フレームワークをもとに、貴社の課題や活用方法をおうかがいし、測定すべき項目や分析の視点をご提案します。

調査結果をどうやって社内共有したらいいですか？

現場で自走できる仕組みとして、フィードバック(FB)レポートとアクションプランシートを用意しており、活用の方法も支援します。また、課題に応じたワークショップや勉強会なども実施可能です。

海外の取引先への調査はできますか？

はい、可能です。これまで65以上の国・地域、20以上の言語で調査を行っており、対象国・地域に応じて最適な調査手法や必要な言語などを提案します。

自社の名前を出さずに調査することは可能ですか？

はい、「日経リサーチ」からの調査依頼という形で実施可能です。日経ID会員などのアンケートモニターを対象にする方法や、公開情報を用いて企業を対象にする方法があります。

BtoB向けお客さま満足度・理解調査

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こんな課題に応えます

お客さまのホンネや課題を把握したい

お客さまの変化を捉え、効果的な営業・マーケティング活動をしたい

お客さまの状況分析を仕組み化して、改善活動を自走したい

把握しきれていない課題も可視化、
調査結果を経営層・本部だけでなく、現場での活動にも展開し
お客さまとの関係を継続的に強化できます

BtoB調査の豊富な実績と知見に裏打ちされたBtoBビジネスへの的確な理解に基づいた調査設計力を強みとしています
インターネット調査、大規模な郵送調査など最適な設計をご提案します
日本国内のみならず、65か国、20言語以上に対応しているため、海外の顧客を対象とした調査も可能です

調査を通じて、貴社に対するお客さまのホンネ、お客さまの情報収集や悩み・課題など、潜在的な課題にもアプローチし、分析し、可視化します

丁寧にヒアリングをし、貴社の課題にあわせた調査をすることを大切にしています
高い専門性をニーズに合わせてわかりやすく、実践的に提供します

実施背景: ・各拠点ごとにCS調査を実施。調査結果やデータの管理が拠点ごとに分散しており、グローバルな組織全体でのお客様評価を統合・可視化できていなかった

目的

顧客とのパートナーシップ強化のためにグローバル全社の課題を可視化し、単なる満足度の測定で終わらず、組織全体に「顧客視点」を根付かせる。

調査結果活用

本部がグローバル全体の課題点を抽出
各部門・各拠点から、調査結果を踏まえた改善のアクションプランを提出
拠点別の調査結果やアクションプランは社内ポータルサイトで公開し、全社員が常にお客様の声を意識できるような仕組みをつくる

詳細はこちら

実施背景: ・創立100周年を機に「お客様の企業価値を高める」という提供価値を再定義

・取引額などの財務データでは見えない「顧客との信頼関係」を無形資産として可視化

目的

顧客が自社を選び続ける理由である「高砂熱学愛」を客観的な指標で測定

調査結果活用

営業、技術、管理部門の管理職以上で結果を共有し、組織全体の顧客理解を深化
顧客から寄せられた具体的な期待や課題を現場担当者へフィードバックし、各担当者への課題解決に向けたアクションを指示

詳細はこちら

BtoB向けお客さま満足度調査（CS調査）
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サービスの詳細や調査・分析のメソッドを詳しく解説しています。

BtoB向けお客さま満足度調査（CS調査）とは
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調査で何を聞けばいいか分からない…: 長年の知見に基づく定型フレームワークをもとに、貴社の課題や活用方法をおうかがいし、測定すべき項目や分析の視点をご提案します。

お客さまに調査依頼するときの留意点は…？: 調査対象となるお客さまの選定の方針や、お客さまへの調査実施の告知方法など、ステップごとに貴社に最適な進め方を提案しますので、ご安心ください。

調査の協力率を上げるにはどうしたら…？: 依頼の仕方の工夫や、調査票の分量・内容の回答のしやすさが重要です。調査結果の活用に関するアピールも、協力率の向上に有効です。
調査を実施することで、よりお客さまとの関係性を深めるきっかけになるよう、ご支援します。

調査結果をどうやって社内共有したらいいのか…: 現場で自走できる仕組みとして、フィードバック(FB)レポートとアクションプランシートを用意しており、活用の方法も支援します。その他、課題に応じたワークショップや、業界の最新事情に詳しい日経新聞記者/日経BP専門誌記者を交えた勉強会なども実施可能です。ぜひご相談ください。

営業社員などが顧客の情報を収集しています。あえて調査をする必要はありますか？: 営業社員が入手した情報も、もちろん重要ですが、人によって収集できる情報内容や粒度は異なります。また、せっかく集めた情報も社内で共有する仕組みがないと組織的な活用はできません。そのため顧客情報を網羅的かつ効率的に収集し、体系的に整理・蓄積する方法として、調査は有効です。

CS調査はどの程度の頻度で実施するのがいいでしょうか？: BtoB対象では、年1回程度がお勧めです。CSの取り組みについて効果検証をするためにも、時系列での結果把握は重要です。また、定点観測することで、新たな問題が発生していないか確認することもできます。

海外の取引先への調査はできますか？: はい。日経リサーチは、これまで65以上の国・地域、20以上の言語で調査を行っています。対象国・地域に応じて最適な調査手法や、必要な言語などを提案します。

自社の名前を出さずに調査は可能ですか？: はい、「日経リサーチ」からの調査依頼という形で、①アンケートモニター等を対象にする方法と、②公開情報を用いて企業を対象にする方法があります。①の場合は、ビジネスターゲットへのアプローチとして、日経ID会員を対象にした調査が最適です。
なお、いずれの場合も属性など個々が特定できない範囲でのデータは提供可能ですが、回答企業や担当者が特定できる情報は提供できません。