Service

課題解決型 ブランド調査

創立50年来の実績・知見をもとに調査設計から施策実行まで
貴社のブランディングをサポートします

  • 目的に合わせた調査設計
  • ステークホルダー評価
  • 海外調査実績
Issues

こんな課題に応えます

どのように調査設計や調査票に落とし込めばよいかわからない

海外事業の活動をサポートできるデータがほしい

自社の業種・業界に通じたビジネスリーダー層の考えを聞きたい

顧客や取引先などの社外のステークホルダーから見た、
コーポレートブランドや製品・サービスブランドの価値や評価を可視化し、
データに基づいてブランディングを支援します

サービスの特徴

調査設計・調査票作成からデータ収集・レポートまで一気通貫でサポート

01
  • 調査実施が貴社の課題・目的に対する手段となり得るのか、調査の”検討段階”からサポートします
  • 創業50年来の調査実績から、貴社の”課題・目的”に合わせたオリジナルの調査票を作成します
  • リサーチコンサルタント、データサイエンティストがデータを分析し、レポーティング、報告会を行います

海外ステークホルダーに対する調査実施

02
  • 世界各国のネットワークを活かし、グローバル基準での一貫した高品質データを収集します
  • 調査票の現地語化、逆翻訳を繰り返し、「現地事情に即した」表現、言葉に翻訳します
  • 回答データの品質チェックを繰り返し行い、不適切回答の排除、精度の向上に努めます
インナーブランド診断サービス CS調査01

日本最大級のビジネスパーソンプラットフォーム「日経IDリサーチサービス」の活用

03
  • 日経電子版会員を中心とした1,100万人の日本最大級のビジネスパーソン集団に対して調査が可能です
  • 一般的な調査モニターと比べて情報収集・成長意欲の高いビジネスパーソンにアプローチできます
  • 海外調査でも、海外ネットワークを駆使し、特定のビジネスパーソンへの調査を実施しております

調査フレームワーク

調査課題・目的に合わせて適切な調査票をご提案。ディスカッションを重ね調査票を確定させます。

ブランド評価調査・分析サービス_図1

サービスの活用事例

カンロ株式会社 様

業種|食品(BtoC)

インターネット調査
国内/20歳〜69歳の男女
約800サンプル

課題

コーポレートブランドとプロダクトブランドの結びつきが弱い

業界全体でコモディティ化が進むなか、企業ブランドと代表的な商品の結びつきが弱いことが課題

調査設計
  • 競合他社と同様のイメージで企業独自の特長がない
  • 企業ブランドを認知している人ほど購入意向が高い
  • 認知率を高めれば売上アップにつながるという仮説
結果・活用
  • 経営陣に結果を共有し、認識のバラつきを統一
  • ブランドロゴの刷新
  • 新たなスローガンの打ち出し
  • パッケージデザインをリニューアルしロゴを入れるよう統一
  • 小売店や問屋からの評価につながり、インナーブランディングに寄与

サービス概要

内容

調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、報告書作成

  • 基礎集計から多変量解析、当社独自の分析手法を駆使し分析・レポーティングします
  • 調査結果の読み込み、解釈を両社でワークしながら、エグゼクティブサマリとしてまとめます

 

※報告書イメージはダウンロード資料をご覧ください

※価格は対象条件、回収数、質問数、成果物などにより変わります。詳細はお気軽にお問い合わせください

ご利用の流れ

設定条件などによりスケジュールは前後します。目安としてお考えください

ブランド評価調査・分析サービス_調査の流れ

課題解決型 ブランド調査
資料ダウンロード

スライド1-3

サービスの詳細や調査・分析のメソッドを詳しく解説しています。ブランディング施策に課題をお持ちの方はご一読ください

  • ブランド調査とは
  • 本サービスのご紹介
  • 日経リサーチ独自分析のご紹介
  • 他社の活用事例資料

よくあるご質問

ブランド調査はどの程度の頻度で実施するのがよいですか
年1回程度が多いですが、年に複数回(半期・四半期毎など)実施するケースもあります。貴社の施策実施と効果検証のスパンにより決まります。
特定の会社・ブランドの評価と比較することは可能ですか
貴社競合ブランドを含めて調査することが可能です。なお、日本を代表する600社を対象に実施している弊社の自主企画調査「ブランド戦略サーベイ」測定企業とは、貴社について同じ手法・質問項目で調査を実施することで、比較が可能です。
企業の経営者や決裁者など、特定層に絞った調査を実施できますか
企業宛に郵送で回答を依頼したり、特別なインターネットパネルを利用することで、役職者へのアプローチが可能です。具体的な対象条件をお知らせいただければ、出現率と協力可能性等から獲得可能数を提案します。
対象数が非常に少ない場合は、どのような調査を実施するのがよいですか
定量的なアンケートではなく、インタビューなどで具体的な内容を聴取する定性調査をお勧めします。
ブランド調査のフレームワークや質問項目のテンプレートはありますか
日経リサーチには、15年以上実施している「ブランド戦略サーベイ」のフレームワークと質問項目があります。貴社の調査のベースとして提供可能です。
調査の質問項目は、日経リサーチで作成してくれますか
貴社の状況や目的をお知らせいただければ、測定すべき質問項目を提案します。そのなかから貴社のご要望や優先順位をうかがい、最終的な質問項目を決定します。
これまで、ほかの調査会社や自社でブランド調査を実施していましたが、日経リサーチに依頼する場合、今までの調査結果との比較はできますか
調査方法や質問項目を合わせることで、比較は可能です。今までの調査の概要や結果のデータを共有してください。時系列比較が可能なフレームを維持しつつ、新たな調査項目や分析視点を提案します。
調査回答者に対し、さらに結果を深掘りする調査はできますか
調査実施時に、インタビュー調査の協力意向と承諾を取っておくことで、調査後に深掘りしたいターゲットを対象とした調査が可能です。
日経リサーチでは、調査の成果物はどこまで対応してくれますか
調査結果を分析した報告書作成までが基本ですが、貴社にてグラフ作成や分析をされる場合は、集計表作成までなど、必要な成果物のみの対応も可能です。
調査データを自分たちでも集計・分析したいのですが、集計ツールはありますか
貴社メンバーのどなたでも、お手元で調査データを集計できるオンライン集計ツール「クロスラボ」を提供します。
日経リサーチに、調査結果を踏まえた提言まで依頼することはできますか
貴社の目指す姿や条件などを共有いただくことで、調査結果を踏まえた貴社の今後の戦略の提言も可能です。内容やテーマにより、日経グループを中心とした有識者の意見を加味した提言も可能です。
日経リサーチに、調査結果を踏まえた戦略立案や改善支援まで依頼することはできますか
貴社メンバーを交えたワークショップや研修の実施など、ご要望に応じ対応可能です。
海外を対象にした調査はできますか
日経リサーチは、これまで65以上の国・エリア、20以上の言語で調査を行っています。対象国・エリアを指定いただければ、最適な調査手法や、必要な言語など提案します。
外国人メンバーも含めた連携が必要なのですが、言語対応は可能でしょうか
英語が話せるスタッフがおりますので、外国人メンバーも含めたディスカッションの対応は可能です。

課題解決型 ブランド調査を
ご検討中の方はご相談ください

相談や見積もりのご依頼がございましたら、気軽にお問い合わせください

0120-980-181 平日9:00~12:30 / 13:30~17:30

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