調査結果を用いたプロモーション支援
日経リサーチ EBMサービス
数字のチカラで説得力あるプロモーションをしませんか?
- 日経ID
- BtoB
こんな課題に応えます
実際に使える信頼性のある調査が行えていない
サービス説明資料に市場データを載せているが「自社調べ」のため説得力が弱い
顧客に刺さるコンテンツを発信できていない
これらの課題を
日経リサーチ EBMサービス
で解決します
サービスの特徴
日経ID会員にアンケート調査
01- 日経電子版会員を中心とした約1100万人の“日本最大級”ビジネスパーソンプラットフォームである「日経ID会員」への調査サービスを活用し、ビジネスリーダー層へアプローチ。

共同クレジットで調査結果を発信
02- 貴社と日経リサーチの共同クレジットで調査結果を発信、また、弊社からも調査結果を発信。
- リーチ拡大、情報理解浸透の促進、ひいては認知拡大やリード獲得増大を狙うことが可能。
貴社コンテンツとして発信・活用が可能
03- 広報・マーケティング活動を戦略的かつ効果的に推進するために、プレスリリース、メディアやSNSへの掲載、セミナー、広告配信などに、「日経リサーチ調べ」として発信可能。
日経リサーチ EBMサービスとは
EBM(エビデンス・ベースド・マーケティング)とは根拠となるデータに基づいたマーケティングのことです。日経リサーチ EBMサービスとは、調査結果というエビデンスに基づいたコンテンツ作成とマーケティングを支援するサービスです。
選ばれる理由① 日経ID会員から得た高品質な調査データ
1.ビジネスターゲット層にリーチ可能
最終意思決定者であるマネジメント層や、チャレンジに前向きで新しいツール導入に積極的なビジネスリーダー層など、ビジネスターゲットになりうる層にリーチが可能です。
2.日本最大級のビジネスパーソン対象リサーチプラットフォーム
会員約1100万人。ビジネスパーソンプラットフォームとしては国内最大級であり、役員から一般社員まで、幅広いビジネスパーソンへのリサーチを可能にしています。
3.情報感度の高い先端層が豊富
マーケティング情報の収集に積極的で、情報感度の高い先端層が多いため、最新の話題に関連した問題提起やアイデアなど、ビジネスに直結した回答が期待できます。
4.「気づきにつながる」自由回答を取得
自由回答の回答量が一般のモニターの回答量よりも多く、 回答内容も具体的で「次の施策」や「気づき」につながる回答を得ることができます。
選ばれる理由② 調査データに信頼性と中立性を提供
-
1
日経リサーチクレジットの提供
日本経済新聞社グループの総合調査会社である日経リサーチは企業を対象としたBtoBマーケティング調査でも豊富な実績を有しています。「日経ブランド」の信頼感と数々の紙面調査で培ったノウハウで高精度のデータを収集します。
-
2
日本経済新聞社グループの総合調査会社
市場調査のエキスパートである日経リサーチのクレジットが使用可能。「日経リサーチ調べ」として第三者の調査データであることを明文化することで情報の中立性を証し、またコンテンツとして重要なKPIである信頼性(E-A-T)の向上も可能です。
-
3
日経リサーチからも発信
日経リサーチのオウンドメディアにて、分析データなどを調査コンテンツとして発信します。 また、調査結果をセミナーに活用いただくことも可能です。当社リサーチャーが登壇し、中立な立場でポイントを解説いたします。

EBMサービス
資料ダウンロード

サービスの詳細をご案内しています。
- EBMサービス紹介
よくあるご質問
- 特定の狭いターゲットに絞ったアプローチがしたいです。日経IDリサーチサービスで回答の確保は可能ですか
- 条件にもやりますが、可能です。具体的な対象条件により、出現率と協力可能性などから獲得可能数をご提案します。課題意識の高いビジネスパーソンにアプローチできるという強みもあります。
- 調査を活用したプロモーションが初めてなのですが、調査内容はどれくらい自社で考えるものでしょうか
- 訴求したいメッセージをもとにどのような内容を聴取すべきか、調査の設計から当社がサポートいたします。プロモーションの目的、施策イメージなどをまずはお聞かせください。
- データの利用制限はありますか
- データの利用回数に制限はございません。掲載先、掲載内容は都度ご相談ください。ただし、利用期間は開始日より1年間としております。1年後以降にデータを対外利用する場合は別途、費用が発生いたします。
- 調査回答者にはどのような人がいますか
- ビジネスリーダー・マネジメント層や、アーリーアダプター層など他パネルでは取得できない情報感度の高いビジネスパーソンが多く含まれます。詳しくはこちらをご覧ください。
調査や日経リサーチ EBMサービスに関する
ご相談やご不明点がございましたらお気軽にご連絡ください
日経ID会員を対象とした調査の活用事例紹介
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貴社のサステナビリティ施策を評価し、適切なKPI設定とビジネスへの活用方針を示します
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